住宅を購入する時には資金が必要になりますが、購入した後も維持費が必要になります。資金の余裕がなかったり、予定外の出費で途中で支払いができなくなることもあります。

そこで、資金不足になるとどうなるか、実際に必要なお金について、そして計画の立て方について説明します。

住宅をローンで購入する場合、完済する前に資金不足になる人は少なくありません。もし、資金不足に陥り、ローンの返済ができなくなったらどうなるでしょうか。

資金不足になった場合は、自宅を処分するしかありません。通常の売却で売れれば問題ありませんが、競売などになったら大変です。

競売によって落札されたら強制的に建物から出ていかなければならないのです。

競売の特徴としては、適正価格よりも安く落札されることがよくあります。もし、どうしても適正価格かそれ以上の額で売却したければ任意売却をするべきです。

任意売却の特徴は、競売より高く売却される可能性が高いだけでなく、より長くその家に住むことができます。

ただ、いずれにしてもせっかく購入した自宅を手放さなければならない点は共通しています。

せっかく購入した住宅を売ることにならないように、あらかじめ住宅の資金を知っておけば、資金不足に陥ることは少なくなります。

そこで、住宅購入だけでなくその後の資金がどれくらいかかるかを知っておくべきです。

まず、購入時にかかるのは、本体価格以外に諸費用になります。諸費用は住宅の本体価格の1割ぐらい必要です。

購入後は、固定資産税や都市計画税が毎年8万円から15万円ぐらい、設備の交換費用や外壁塗装など、10年で100万円ずつと考えておく必要があります。

設備や外壁塗装は10年から15年を経過したぐらいから劣化し、交換や塗り替えをすることが多くなります。

20年前後になると、水回りが故障して交換を余儀なくされます。浴室やキッチンは80万円ぐらいの資金が必要になります。

住宅にかかる資金についてわかったところで、どのくらいの資金を用意するかの資金計画を立てなければなりません。

まず、住宅購入時には、ローンの頭金や諸費用を支払った上で手元に100万円から300万円ぐらいは残しておくことが必要です。

また、住宅ローンの毎月の支払い額については毎月の給料の3分の1以内に抑えるようにしておく必要があります。

それ以上の返済額になると、住宅ローンに左右された生活しかできなくなってしまい、苦しい生活になります。

また、ボーナス併用の住宅ローンの場合、仮にボーナスがなくなったとしても大丈夫なぐらいの額を設定しておくべきです。

決して無理せず、支払いが可能な資金計画を立てることで、返済ができずに自宅を手放さなければならない事態は回避できる可能性が高くなります。